第10章

1997（平成9）年4月、本学における学術研究を推進させるために、教員の研究活動を促進・支援する機関として総合研究所が発足しました。大学または大学院の専任教員を中心とする学内外での共同研究のための「共同研究助成制度」により、毎年、研究成果を『文京学院大学総合研究所紀要』（2001年3月創刊）として刊行し、「総合研究所共同研究発表会」を開催しています。共同研究発表会は、実施当初の1999（平成11）年度には、経営学部共同研究発表会と人間学部共同研究発表会が行われ、2002年度から外国語学部が加わり、2007年度からは保健医療技術学部が参加しています。なお、2000年には「学術振興委員会」が設置され、共同研究助成の運営・管理や在外研究員の候補者を審議し、学長に推薦する役割を担っています。

1997（平成9）年10月、本学は「科研費取扱管理規程」を策定して、科学研究費助成事業に対する申請・報告および出納などの事務を組織的に管理・運営することとしました。2011年には「科研学内ハンドブック」を作成し、2013年には、同規程の抜本的改正、各種書式の見直し、コンプライアンスに関する対応などを実施して意識改革と意識統一を徹底し、研究者の成果達成に必要な科研費事務支援体制を整えました。また、2018年には外部講師による「科研費セミナー」も実施しています。
外国語学部では、おもに英語学からコミュニケーション学、ビジネス領域など幅広い研究が行われており、経営学部では、デジタルコンテンツや経営学、経営実技に関連した研究が、人間学部と保健医療技術学部では、それぞれ4学科の特性を生かした幅広い専門領域による研究が行われています。2007年度から2021年度までの15年間の各学部の研究費助成年間平均申請数は、外国語学部は約5件（採択状況は平均約2件）、経営学部は約3件（採択状況は平均約1件）、人間学部は約8件（採択状況は平均約4件）、保健医療技術学部においても、2008年度からの14年間の年間平均申請数は約27件（採択状況は平均4件）となっています。
また、専任教員による学術研究を促進・支援するため、個人研究費、学会出席等助成、共同研究費、在外・国内研究費、学長裁量経費、出版助成、受託研究費などにおいて多岐にわたる研究助成制度を設けています。