外交政策 (特に紛争介入) をめぐるアメリカ国内政治

アメリカの政治と外交、アメリカの歴史

博士 (政治学)

中央大学法学研究科博士後期課程修了

中央大学法学部兼任講師 (2016年4月〜現在)
専修大学法学部兼任講師 (2022年4月〜現在)
フェリス女学院大学国際交流学部非常勤講師 (2022年4月〜現在)
東洋英和女学院大学国際社会学部非常勤講師 (2022年9月〜2024年3月)
國學院大學法学部非常勤講師 (2022年9月〜現在)
デジタルハリウッド大学デジタルコミュニケーション学部非常勤講師 (2023年6月〜現在)

＜博士学位論文＞
1.「地域紛争をめぐるアメリカの国内政治：コソヴォ紛争及びチェチェン紛争に関する米国内政治の分析」(中央大学法学研究科、2015年3月)

＜主要論文＞
1.「米国現実主義者の再検討：コソヴォ紛争時のキッシンジャーに注目して」『法學新報』第116巻 第9・10号 (中央大学出版部、2010年1月)
2.「オバマ政権下における紛争介入政策の検証：介入と非介入の狭間で」『国際安全保障』第45巻 第1号 (内外出版、2017年6月)
3.「アメリカ外交と性的少数者 (LGBT) の権利：内政と外交の連関に注目して」『清泉女子大学人文科学研究所紀要』第43号 (清泉女子大学、2022年3月)
4.「ウクライナ危機 (2022年) とアメリカ国内政治：「稀な結束」の実現とその後」『清泉女子大学人文科学研究所紀要』第44号 (清泉女子大学、2023年3月)
5.「ウクライナ戦争をめぐる共和党内の路線対立：戦争の行方を左右しうるアメリカ国内の焦点」『歴史評論』第882号 (歴史科学協議会、2023年10月)

＜論考・解説等＞
1.「チェチェン紛争とアメリカの関係：ボストン・テロ事件に至るチェチェン政策の経緯」『ウェブロンザ』(朝日新聞デジタル、2013年5月)
2.「トランプ外交とアメリカ孤立主義勢力の眼差し：ブキャナン氏とシュラフリー氏に注目して (上)・(下)」(東京財団政策研究所、2018年8月)
3.「民主党有力候補の外交政策：バイデン氏とサンダース氏を中心に」『外交』Vol.59 (都市出版、2020年1月)
4.「コロナ危機下のアメリカ外交と党派対立」『月刊経団連』(日本経団連、2020年7月)
5.「バイデン候補の外交政策と民主党内の対立：対中政策への示唆を視野に」(中曽根康弘世界平和研究所、2020年8月)
6.「日本関係情報 アメリカ：第5次アーミテージ・ナイ報告書」『外国の立法』No.286-2 (国立国会図書館、2021年2月)
7.「トランプからバイデンへ：民主化・人権促進、アメリカ価値観外交の現状」(東京財団政策研究所、2021年3月)
8.「日本関係情報 アメリカ：バイデン政権による「国家安全保障戦略」の公表」『外国の立法』No.294-2 (国立国会図書館、2023年2月)

日本国際政治学会、アメリカ学会

東京財団政策研究所プロジェクト・メンバー (2018年4月〜2021年3月)
21世紀政策研究所 (日本経団連) 研究委員 (2019年9月〜現在)