特別目的事業体に係る会計研究

[学部生へ]
日常の些細なことにも常に「奇を好む心」を持ち「考える人」であってください。

[大学院生へ]
制度と実践の両側面から学習することによって、 会計の持つ腹式的な考え方・ものの見方を身に付けましょう。

財務会計・経営分析

博士（商学）（平成23年3月）

明治大学大学院　商学研究科　博士後期課程　修了

明治大学商学部　専任助手（平成20年4月～平成23年3月）
大月市立大月短期大学　非常勤講師（平成21年4月～平成27年3月）
日本大学商学部　非常勤講師（平成23年4月～平成23年9月）
大東文化大学　経営学部　非常勤講師（平成23年10月～現在に至る）
明治大学商学部　助教（平成24年4月～平成27年3月）

Ⅰ　著作
平成24年12月　丸山 惠也（編者）『現代日本の多国籍企業』「建設　新成長戦略とスーパーゼネコンのグローバル化」（104～117頁）
Ⅱ　論文
平成19年2月　「SPCの連結と倒産隔離」『商学研究論集』第26号（明治大学大学院）（383～402頁）
平成20年2月　「不動産証券化に係る開示制度の動向について」『商学研究論集』第28号（明治大学大学院）（305～323頁）
平成20年9月　「不動産証券化の実態と会計問題―三井不動産株式会社の経営分析を通じて―」『商学研究論集』第29号（明治大学大学院）（283～306頁）
平成20年10月　「証券化に係る開示制度の動向と問題点について」『会計理論学会年報』No.22（会計理論学会）（29～38頁）
平成21年2月　「SPC連結基準の国際的動向」『商学研究論集』第30号（明治大学大学院）（173～190頁）
平成21年9月　「SPCを利用した不動産証券化における会計測定の諸問題」『商学研究論集』第31号（明治大学大学院）（125～142頁）
平成22年9月　「不動産証券化市場の崩壊とその影響」『商学研究論集』第33号（明治大学大学院）（59～76頁）
平成23年3月　「不動産証券化に関する会計研究」明治大学大学院博士学位請求論文
平成24年9月　「不動産証券化事業におけるビークル課税の問題点『会計理論学会年報』No.26（会計理論学会）（55～65頁）
平成24年9月　「建設業界の経営分析～建設業のグローバル化の問題点について～」『経理知識』91号（明治大学経理研究所）（28～40頁）
平成25年8月　「証券化ビークルの課税実態に関する会計的分析」『租税理論研究叢書23　税制改革と消費税』（日本租税理論学会）（63～74頁）
平成26年8月　「SPCに係る会計基準改定の影響と課題～SPCの連結を中心に～」『会計理論学会年報』No28（会計理論学会）（63～74頁）
Ⅲ　雑誌
平成21年9月　「進む二極化:震災特需は大手に集中､中堅はより厳しい競争に～上位ゼネコン26社の企業分析 2011年度(2012年3月期)決算より～」『建設政策』第145号（建設政策研究所）（20～25頁）
平成22年1月　「リーマン・ショックと不動産証券化」『建設政策』第129号（建設政策研究所）（34～37頁）
平成24年6月　「建設 新成長戦略とスーパーゼネコンのグローバル化」『経済』第201号（新日本出版）（108～117頁）
Ⅳ　リサーチペーパー
平成25年7月　「不公正ファイナンスに対する規制当局の取り組み」（共著者：山﨑真理子）『Meiji University ISS Global Research Project Research Papers Series No.Ⅲ』（明治大学社会科学研究所総合研究「グローバル化する現代経済の批判的検討」研究会）（5～14頁）
平成25年7月　「不公正ファイナンスにおける買収企業の箱企業化～ユニオンホールディングス事件の分析～」『Meiji University ISS Global Research Project Research Papers Series No.Ⅲ』（明治大学社会科学研究所総合研究「グローバル化する現代経済の批判的検討」研究会）（28～40頁）
Ⅴ　学会報告
平成19年10月　「不動産証券化・不動産金融の会計的研究―証券化に係る開示制度の動向と問題点について―」会計理論学会　第22回全国大会（日本大学）
平成20年9月　「不動産証券化の実態と会計問題―オリジネーター企業の経営分析を通じて―」日本会計研究学会　第67回大会（立教大学）
平成23年10月　「不動産証券化事業におけるビークル課税の問題点」会計理論学会　第26回全国大会（北海道大学）
平成24年9月　「証券化ビークルの課税実態に関する会計的分析」日本租税理論学会　第22回大会（白鴎大学）
平成25年10月　「SPCに係る会計基準改定の影響と課題～SPCの連結を中心に～」会計理論学会　第28回全国大会（東京経済大学）

会計理論学会
日本会計研究学会
日本租税理論学会